実体経済が良くならない限り株はあがらない
【今回の株の暴落には政府が関与してとめた】
【政官財パニック！株価大暴落を食い止めろ！】日経平均株価-4450円！史上最大の
暴落で激震！無論、株価暴落時の対策はシミュレーション済み【加治将一】
株はわからないけどここがわかりやすい，加治氏の強みビジネスでも投資でも経験していることが他の人と違うのである。
だから前から警告していた。ニーサとか危険だと言っていた。
また銀行でも証券会社に個人情報を流していいとなった。証券会社になったのも銀行である。それでリーマンショックからもとに株を戻ったとき勝手に銀行では説明もなく強引に売ってしまったのである。
それ以来銀行を信用できなくなったのである。
加治氏はなぜ投資にニーサに誘導しているのかというとそれは政府の魂胆があってのことだという。個人の資産が日本では巨額でありその金を投資に回せば景気良くなるとしてNHKとか日経新聞を使い投資に誘導させる。
いずれにしろ日本はオワコンだというとき今の資本主義もおわこんになると言っている。つまり世界的に行きずまってしまっている、もはや成長は望めないのである。だから株が上がったとしても見せかけでありヘッジファンドとかが操作している。
実体経済から株が上がっているのではなく故意に操作して上がったり下がったりしている。高度成長時代なら実体経済が反映して株が上がっていたのである。
投資が心理だというとき何か突然今回のように暴落にパニックになるのはそのためである。全員が心理的にそうなり株が一気に下がったとなる。
とにかくグローバル経済の中心がアメリカのウォール街でありそこで巨万の富を得る人たちがいる。そんな経済は公平なものではない、だからなんらかでこうしたシステムは世界的に崩壊する
それはアメリカ内部でも矛盾をかかえているから内戦状態にあるとなり内部から崩壊してゆく、ドル基軸通貨が終わりつつある。
世界情勢も変化してアメリカが世界を治めることはもはやできない。そのために株の暴落であれ地域紛争であれ不穏な状態になり一触即発の危険な状態になっている
そのため株の暴落でも起こりその不安な心理が株に影響する。
つまり心理的パニックに落ち入る危険がある。そいう世界の大変化の兆候として株であれ戦争であれ起きているし起こるとなる。
問題は日本とかだと実体経済が良くならないのだから株の乱高下になり不安定になる。でも日本の実体経済が良くならない限りいくら株を上げようとしても円高でも基本的にできないともなる
つまり問題は実体経済でありそれが良くならない限り安定はないのである。
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